バイディア(BUYDEA)は稼げる副業?それとも詐欺?

バイディア(BUYDEA)は稼げる副業?それとも詐欺?

本サイトでは、世の中に出回っている情報商材がオススメできるかどうかを徹底的に調査し、正しい情報をお届けします。

今回は、「 バイディア ( BUYDEA )」について調査していきます。

先に結論を言ってしまうと・・・

バイディア(BUYDEA)は慎重に検討することをオススメします!

案件の内容や特商法、口コミ・評判などをしっかり調べ、どのあたりがオススメできないのかお伝えしていきますので、今回の案件に興味のある方は、この記事をよく読んだ上でご判断いただければと思います。

それでは見ていきましょう。

バイディア ( BUYDEA )の内容・検証結果

案件の内容を見ていきたいと思います。

LP(ランディングページ)の内容をまとめてみると、

  • 初期費用、会員登録料無料
  • そのアイディア買い取ります!
  • 簡単な質問に答えるだけで毎日10万円がもらえる
  • 質問に答えてポイントがもらえる

となっております。
この手の案件はめちゃくちゃありますが、どれも怪しいものばかりです。
知識や経験不要なのに毎日10万円もらえるって夢のような話なのですが、こんな簡単にお金を稼げるって、普通に考えればあり得ないですよね?
世の中そんなに甘くない!という感じです。
今回のように甘い話を信じてしまう人にはもっと勉強してほしいものですが、それよりも、人を騙して稼ごうとしている人たちに腹が立ちますね。
簡単に騙されたらダメですよ!!

話が逸れてしまったので、戻しますね(笑)

LP(ランディングページ)を見ても、どのようにして稼ぐのか、具体的な情報の記載がなく、実際に稼いでいる証拠が公開されていないため、本当に稼げるかどうか判断するのは難しいですね。
なお、LP(ランディングページ)の内容だけでは、信用のできるビジネスモデルかどうかはわかりませんでした。
怪しい商材というのは、LPに具体性がなく、良いことしか謳っていないのが多いので、覚えておいてくださいね。

ここで少し、一般的に言われる「ビジネスモデル」について説明しておきましょう。

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ビジネスモデルの定義には、色々なものがありますが、簡単に言うと、ビジネスモデルは、ビジネスとして継続して利益を生み出す製品やサービスに関する
事業戦略(「誰に、何を、どのように提供/その価値を生成し、どこでどれだけ儲けるか」)
収益の仕組み
を定義した用語のことを指します。
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つまり、
どのような事業を行い、どのように利益を生み出し、利用者に提供しているかその内容に対して、具体的で根拠のある情報を提示していなければ、一方的な主張や誇大広告になってしまい、信用に欠けるオファーと判断できます。

バイディア(BUYDEA)の特定商取引法に基づく表記

特商法は、消費者庁の以下の記載文にもあるように、消費者の利益を守ることを目的とする法律となりますので、特商法の記載がなかったり、情報が不足したりしている案件については、注意が必要です。

特定商取引法では、事業者に対して、消費者への適正な情報提供等の観点から、各取引類型の特性に応じて、以下のような規制を行っています。特定商取引法の違反行為は、業務改善の指示や業務停止命令・業務禁止命令の行政処分、または罰則の対象となります
・氏名等の明示の義務付け
・不当な勧誘行為の禁止
・広告規制
・書面交付義務

https://www.no-trouble.caa.go.jp/what/

情報商材、無料オファーを見極めるうえで重要なことは、セールスレターの内容よりも、特定商取引法に基づく表記に記載された内容を「優先すべきということです。

その点を意識して、今回の特商法を見ていきましょう。

<特定商取引法に基づく表記>
特商法の記載なし

ちょっと残念ですが、特商法の記載がない時点で信用できない。。
特商法の記載がないことがどれだけまずいかと言うと、例えば、好きな人に自分の名前や年齢、出身、住所など何も伝えずに、自分のことを好きになってもらおうと思っても無理ですよね?
むしろ、そんな人、怖いし、絶対信じられないですよね?
そう思ってもらえれば、特商法が如何に大事なものかわかってもらえると思います。

整理すると、情報商材、無料オファーに関しては、特定商取引法に基づく表記を確認する事はとても重要です。
例えば、特商法の記載がないと、何かトラブルがあった時に迅速、適切な対応をしてもらうことは難しいですので、それだけでリスクが高すぎますよね。
また、特商法が存在しない、または、記載はあるが必要な項目への記載が不足していたり、不明瞭な点があるということは、
・トラブルが発生したら逃げられてしまう。
・販売業者側が法律を守ろうとしていない。
・個人情報や金銭を渡している場合、取り戻すのは困難。

であると考えてしまって良いでしょう。

上記の内容を基に判断すると、現時点では、今回の案件は慎重に判断した方が良いでしょう。

バイディア(BUYDEA)の口コミ・評判

口コミや評判について調べてみましたが、悪い口コミが多く、あまり良い評判は見つけられませんでした。
悪い評判や口コミが目立つ案件は、稼げるのかどうかわからず、不安になりますよね。
また、仮に絶賛する口コミや評判を見つけたとしても、関係者が流している場合もありますので、鵜呑みにはせず、しっかり確認してください。

もし、バイディア(BUYDEA)に興味のある方は、もう少し時間を置き、実践されている方の口コミなどが確認できるようになってから、改めて検討してもいいかもしれません。

まとめ

今回の記事では、特商法はしっかり記載されているか、本当に稼ぐことができる案件かどうかについて検証してきました。
また、口コミや評判についてもしっかりと確認しました。
以下へ検証結果をまとめると、

<バイディア(BUYDEA)のまとめ>
・特商法の記載がない
・ビジネスモデルが不明


となります。
以上のことから、

バイディア(BUYDEA)に関わるのはリスクが高いため、興味のある方は、慎重に検討することをオススメします!

「情報商材」、「ネットビジネス」と聞くと、「怪しそう」、「稼げない」というイメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか。

実際、世の中に出回っている情報商材の9割以上が、残念ながら稼ぐことはできないものと言われています。
中には詐欺と言ってもいいような情報商材もかなり多く出回っています。
それにもかかわらず、騙される人は未だに後を絶ちません。

・今よりも収入を増やしたい・今の給料に不満
・楽して稼ぎたい
・脱サラして起業・独立したい
・現状を変えるために新しいことにチャレンジしたい
・すぐにでも副業したい

こういった気持ちで情報商材を探されている方は、稼ぎたい気持ちが先行し、冷静な判断ができず、巧妙に作られたセールスレター・LP(ランディングページ)で謳われている内容を魅力的に感じて、信じてしまう人が多いのです。
稼ぎたい一心でむやみに案件を探していても、本当に稼げるような優良な案件に出会うことは決してできません。
まずは、正しい情報を手に入れるようにしてください。

本サイトでは、一人でも多くの方が稼げない情報商材によって被害にあわないように、世の中に出回っている情報商材のレビューを行い、正しい情報を提供するように心がけています。
本サイトを通じて、稼げる情報商材を見つけられる手助けができればと考えておりますので、参考にしていただけると嬉しいです。

これからも、役立つ情報を発信していきます。

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